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不器用な生き方をやめたい

無駄なプライドは捨てた方がいいんじゃない?

おすすめの株主優待は?株主優待に思うこと

投資・株・資産運用

株主優待目当てで株を買う…という人も多いのではないだろうか。

自分が使わない株主優待であれば、もらってもほとんど意味がないが、自分が使うものであれば、大きな意味がある。「配当+株主優待」で、得した気分になるだろう。だが、どこの会社がその商品などを優待として出しているのか…を調べるのは結構大変だ(笑)。また、株価が高い時に買ってしまっては、いくら配当と優待があるからといっても、損になってしまう。

今回は初めてのテーマになるが、株主優待について書いてみたい。

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 人気のある株主優待

ある調査によると、人気のある株主優待トップ3は以下のとおりだ。

[ 2702 日本マクドナルドホールディングス ]

・優待食事券
100株以上 1冊
300株以上 3冊
500株以上 5冊

※三種類の商品の無料引換券が1枚になったシート6枚/1冊

参考価格(2015年12月30日):2620円/株
ここのところ、あまりいいニュースを聞かない日本マクドナルドだが、株主優待の人気は高い。

[ 2590 ダイドードリンコ ]

100株以上 3000円相当の自社製品(飲料など)

参考価格(2015年12月30日):5610円/株
株主優待を利回りに換算すると、0.535%になる。※現在の定期預金の利率よりも高くなる。

[ 2897 日清食品ホールディングス ]

100株以上 1500円相当の自社製品
300株以上 3500円相当の自社製品+オリジナルグッズ
1000株以上 4500円相当の自社製品+オリジナルグッズ
3000株以上 5500円相当の自社製品+オリジナルグッズ

参考価格(2015年12月30日):6430円/株
株主優待を利回りに換算すると、0.233%になる(100株の場合)。

 株主優待の価値は株数と反比例する

株主優待の価値は、(大きくみると)保有株数と反比例する。

日本マクドナルドホールディングスの場合は、500株までは株数と冊子の数が比例している。しかし、それを超えると、いくら株を保有しようが、食事券が5冊から増えることはない。

ダイドードリンコの場合は、100株保有したときが、株主優待を利回りに換算したとき、最も高くなる。日清食品ホールディングスの場合も、株主優待の価値と保有株数が反比例していることがわかる。

このように、通常は株主優待の価値は保有株数と反比例する。 したがって、株主優待を利回りに換算したとき、最高になる株数を持つということが、(収益効率の点からみれば)大事だと思う

ダイドードリンコのように、株主優待をゲットできる最小の株数が、利回りの点からベストというケースがある。そこには会社サイドの、「新規の(個人)株主を増やしたい」という意図があるのだろうと思う。

 なぜ株主優待を出すのか?

そもそも論だが、なぜ会社は株主優待を出すのか?という疑問がある。

事務的に面倒な株主優待を廃止して、その分を配当に上乗せした方が合理的ではないか?と考える人も多いと思う。事実、株主は商品より現金で利益を還元される方がうれしいだろう…と考えて、(一部の株主から希望があっても)株主優待を出さないという会社もある。

商品より現金という考え方は、そのとおりだと思う。利用しない・しにくい優待をもらっても、意味がない(だから、必ず利用する食品関係が人気上位にきている)。現金であれば、いくらでも利用できるので、その方がいいと考えるのは、ある意味当たり前のことだ。

ではなぜ、会社は株主優待を出すのだろうか?

・株価対策

よくいわれるのが、「株価対策のため」ということだ。

上述の日本マクドナルドは、業績不振にもかかわらず、株価は大して下がっていないように見える。そのほかの会社でも、(個人の株主が多く)気の利いた株主優待を出している会社は、業績が低迷しても、それほど株価が下がらないように見える。

この背景には、「保有効果」という人の心理がある

そもそも、株主優待を目当てで株を買った人は、(株価の変動にかかわらず)株を手放しにくい。そして、実際に株主優待を手にして満足すれば、「保有効果」というものが生じる。これは、株主優待をゲットする権利を所有することに高い価値を感じ、それを手放したくないと感じる心理のことだ。

この心理があるため、会社の業績が低迷して株価が下がっても、株を売ろうとはしないのだ。※これに加えて、(塩漬けでもいいから)損切りをしたくないという心理もある。

・社会規範(+マーケティング

もうひとつ、株主優待を出す会社は、社会規範を大事にしているという可能性がある。

ドライで合理的な現金配当が市場規範だとすると、ウエットで手間のかかる株主優待は社会規範だ。(多少合理性を欠いても)株主とより積極的にコミュニケーションをはかろうとしているのが、後者に価値を見い出す会社だ。人にたとえれば、出張に行けば(同僚のために)必ずお土産を買ってきたり、上司や客先にお歳暮を送ったりするタイプだろうか。

会社は株主優待を出すことで、特に個人株主との関係を強くすることができる。「会社の(長期的な)ファンになってもらえる可能性がある」と考えているのだ。※こう考えると、マーケティングの意味合いもある。B to B の会社よりも、B to C の会社の方が、株主優待に積極的な理由がここにある。

ただし、それは株主優待が的を射たものであれば…の話だ。

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 意味のない株主優待

ところが、意味のない株主優待を出す会社がある。

たとえば、A社はあるチケットを株主優待にしている。そのチケットは、使える場所が極端に限定されているので、(使いたくても)使うことのできない人がたくさんいる。また、そもそも対象が(誰もが消費する)食品のようなものではなく、個人の嗜好に大きく依存するものであるため、興味のない人は、優待をもらっても使わない。

このタイプの優待には、(多くの株主からみれば)意味がない。

手間をかけて株主優待を発行した会社、無駄なものを運んだ運送業者、それを受け取って、そのままゴミ箱に捨てる個人投資家…(その投資家は利益を受け取れないという不利益を被っている)一体誰得なのだろうか?※転売もできない。

このような的を外した株主優待を出す会社は、上で述べたような株主優待を出すメリットを享受できない(逆にマイナスになっている)。利用者(株主)のことをよく考えることなく、自社都合(上述の例の場合は集客目的)で株主優待を利用しようとするからそうなってしまう。

消費されない株主優待は、マイナスなのだ。ぜひ、このタイプの株主優待を出している会社は、(会社と株主双方のために)優待内容を改善してほしいと思う。※B to C のビジネスで、相手の立場に立って考えられない…ということは、致命的でもある。

 買うときは調査が必要です

最後に、念のため付け加えるが、会社は自由に株主優待の内容を変えることができる。

また、優待を廃止することもできる。株主優待目当てで買ったが、その後優待が廃止されて当てが外れた…ということもあり得るのだ。優待目当てで株を購入する際は、過去10年間、安定して優待を出しているのか…ぐらいの調査は必要だろう。株主優待を出す会社自体は、増えているようだ。

また、冒頭で書いたように、株価が高い時に買えば、いくら配当と株主優待があっても、損をすることになる。なので、利回りを計算して、「この利回りでOK」と納得できる時に買うべきだ。株主優待欲しさに、判断を間違えてはいけない。我慢するときは、忍耐強く我慢する必要があるのだ。もちろん、会社の業績や将来性についても、勘案したい。